将来を左右する子どもの教育にはいくらかかる？

子どもが産まれたら、将来のことを考えてどんな教育を受けさせるかを計画するものです。
そして、そのための学費をコツコツと貯めていく必要があります。
教育は子どもの一生を左右するものともなりますので、できるだけ子どもにとって有利な学校に進んで欲しいというのが、親の普通な願いでしょう。

子どもの学費ために貯金をするといっても、どのくらい必要になるのか、見当も付かないというのが多くの親御さんの本音と言えます。
たくさんの学校があって学費もピンキリだからです。
しかも、学校に直接払う費用、つまり授業料や入学料は調べれば分かるとして、塾の費用やその他の教育費、給食費などは分からないものも多いので、計算できないかもしれません。

しかし、こうした費用もおおよそどのくらいかかるかといった、いわば相場のようなものがありますので、それを参考にすればどの程度学費のために必要になるかをイメージできるでしょう。

公立か私立で大きな違いが出てくる

一般的によく言われているのは、子どもの学費はトータルで1，000万円くらいだという計算です。
しかし、これは公立の学校に通わせるか、私立にするかを度外視したものです。
というのも、公立と私立ではかなりの違いが出るからです。

たとえば、小学校に通う間にかかる費用は、公立の場合ですと、6年間で約180万円とされています。
この中には、給食費や塾などの費用も含まれています。

一方、私立小学校に通うと、平均で850万円ちょっとかかるという計算が出ています。
もちろん、学校によっても金額が異なりますが、実に5倍近い差があるのです。

また、高校においても、私立高校に通うと公立校の2.5倍ほどかかるとされています。
さらに、私立高校では修学旅行先として海外を選択肢にしているところが多いですので、こうした費用も考えるとさらに違いがでることもあり得ます。

この傾向は大学においても同じように見られますが、文系を選ぶか理系にするか、どの学部にするかといった違いも学費の差を生みます。
さらに、親元から通うのか一人暮らしをするのかという点も考慮する必要があります。

トータルで2．5倍ほどの差が出る

こうした違いを考慮に入れると、全て公立にするか私立にするかで、2.5倍ほどの差が出ると見られています。
全て公立であれば、約1，000万円ほど、全て私立だと2，500万円が相場となります。

もちろん、留学するという選択肢を選んだり、一人暮らしをする場所が地方か都市かという違いがあったりしますので、それぞれのケースで異なります。
どちらにせよ、子どもの学費には多額の費用がかかるものですので、早めにしっかりと考えてコツコツと貯め始めるのが賢明でしょう。